ICTソリューション紹介

-株式会社Medi Face-
Z世代の休職・離職が増加する中必要性が高まるメンタルヘルスケア対策

　近年、Z世代※1と呼ばれる20代～30代の若者が、「メンタル面の不調」を理由に入社後間もなく休職・離職する事例が増加しています。また世代を問わず、職場でストレスを感じている従業員の数は増加する一方です。このような状況を打開するために、ICTやAIサービスを導入して従業員の心の健康維持を図る企業が増えています。AIによるメンタルヘルスケアに取り組む、株式会社Medi Faceの代表取締役で精神科医でもある近澤 徹氏に、現況をうかがいました。

　「心理的なハードル」を乗り越えるサービスとして近年は、I C Tを活用したメンタルヘルスケアが注目されています。アプリを利用してストレスチェックやメンタルヘルス診断を行うもの、オンラインで専属カウンセラーに相談できるものなどがあり、より気軽に心の健康に向き合えるサービスとして、利用者が増えています。
　また、AIを導入する動きも活発です。動画を解析して従業員の心の不調を検知するサービスや、入力した日記をAI が解析し感情を可視化、心の整理やメンタルヘルスに好影響を与えるものなど、数も増えてきています。近澤氏はこれらのサービスを企業が有効に活用することで、従業員がより積極的にメンタルヘルスケアに向き合えるようになると語ります。

　「I C TやA Iを活用したサービスは、ケアに必要な時間や場所の制約が緩和され、気軽さが向上しています。自分に都合の良い時間でのケアやチェックが可能になり、産業医との面談も自宅で行えるなど、従業員のメンタルヘルスに対する『心理的なハードル』は、確実に下がりました。I C TやA Iの活用でより正確なメンタル状況が把握できれば、これまでは見逃されていた軽度のうつ病患者を発見し、うつ病予備軍を事前に救えるようになると期待しています」（近澤氏）

　近澤氏が代表取締役を務めるMedi Face社が提供するサービスも、A Iを活用した事例の一つです。

　「当社のサービス『Mente forB i z』は、2 4時間3 6 5日利用可能なA Iメンタルチェックと、健康管理のプロが対応する相談窓口の2段構えで、従業員のメンタルをサポートするものです。具体的には、長くても5分程度の簡単な問診や設問を行ない、『A Iドクター』が表情や声の調子、会話の内容から、ストレスチェックでは見えない細かな心の動きをチェックし、メンタルパワーが低い場合には産業医とのリモート面談に誘導します（図参照）。これは自分のスマホなどを使用して自宅で利用できるので、会社の上長や同僚に行動を知られる心配はありませんし、個人情報は完全に秘匿されています。サービスを導入された企業の中には、これまで産業医への相談がほぼ０％だったのが、約2 0～3 0％まで上昇したという企業もあります」（近澤氏）

　昨年10月、厚生労働省はストレスチェック制度の義務化対象を、従業員50名未満の全事業所にも拡大する方針を発表しました（導入時期は未定）。一方で、50人未満の事業所でストレスチェックを実施したのは58.1％（「令和５年 労働安全衛生調査（実態調査）」）に留まっています。

　「ICTやAIサービスの導入は、経営層と現場の距離が近い中小企業こそ、より効果的な結果が期待できると感じています。中小企業の中には、なかなか健康経営※2まで気が回らない会社もあると思います。しかし弊社の調べでは、35.8％の若手従業員が、会社を評価するポイントとして『メンタルヘルスケアが行われること』、37.6％が『心理的な安全性が確保されていること』と回答しています。現代は、メンタルヘルスケアへの取り組み方が、企業イメージや就職希望者の応募状況を左右する時代なだけに、積極的な対応の必要性を感じます」（近澤氏）

　まもなく、従業員のメンタルヘルスケアがすべての企業において義務となる時代がやってくる予定です。まずは休みや遅刻が増えている若手従業員や、仕事に追われる中間管理職など、ストレスを抱えているように見える従業員の相談に乗るところから、メンタルヘルスケアの実践に取り組み、ICTやAIサービスの導入を検討してはいかがでしょうか。