委員会・専門委員会紹介
電話応対教育を中心とした、コミュニケーション教育の専門家・有識者で委員会は構成されています。
「電話応対技能検定委員会」委員名簿
敬称略 委員50音順
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委員長
伊東 祐郎
国際教養大学 日本語教育実践領域 特任教授
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委員
稲葉 一人
いなば法律事務所 弁護士
元中京大学法科大学院教授
元大阪地方裁判所判事 元法務省検事 -
委員
岡部 達昭
(一財)NHK放送研修センター
元理事 日本語センター長 -
委員
岡村 久道
国立情報学研究所 客員教授
京都大学大学院医学研究科講師
弁護士 -
委員
黒田 𠮷広
(公財)日本電信電話ユーザ協会 理事長
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委員
中野 武夫
(公財)日本電信電話ユーザ協会 会長
(株)みずほフィナンシャルグループ 顧問 -
委員
平田 オリザ
劇作家・演出家
東京藝術大学COI推進機構特任教授 -
委員
三宅 民夫
立命館大学 衣笠総合研究機構 客員研究員
元NHKエグゼクティブアナウンサー
電話応対技能検定委員会の開催模様
第17回
2023年11月24日に、第17回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の委員会の議題は、「電話応対技能検定の実施状況について」「電話応対技能検定実施計画について」
「電話応対技能検定実施機関の認定等について」「検定実施機関への感謝状の贈呈について」「電話応対技能検定専門委員会委員の委嘱について」の5つでした。
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(テレコム・フォーラム2024年2月号)
第16回
2022年11月25日に、第16回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の委員会では、「電話応対技能検定の実施状況について」「電話応対技能検定実施計画について」
「電話応対技能検定実施機関の認定等について」「検定実施機関への感謝状の贈呈について」「電話応対技能検定専門委員会委員の委嘱について」の5つでした。
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(テレコム・フォーラム2023年2月号)
第15回
2021年11月26日に、第15回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の委員会では、例年と同様に「電話応対技能検定の実施状況」「電話応対技能検定実施計画(案)」「電話応対技能検定実施機関の認定等」「検定実施機関への感謝状の贈呈」などの報告に加え、「電話応対技能検定の見直しプロジェクト(中間報告)」についても討議が行われました。
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(テレコム・フォーラム2022年2月号)
第14回
2020年11月27日に、第14回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の委員会では、「2020年の電話応対技能検定実施状況」「2021年の実施計画(案)」「検定実施機関の認定等」「検定実施機関への感謝状の贈呈」という4つの議題が取り上げられました。
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(テレコム・フォーラム2021年2月号)
第13回
2019年11月29日に、第13回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の委員会の議題は、「2019年の実施状況」「2020年の実施計画(案)」「検定実施機関の認定」「検定実施機関への感謝状の贈呈」「検定専門委員会委員の委嘱」の5つの議題について、議論が交わされました。
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(テレコム・フォーラム2020年2月号)
第12回
2018年11月30日に、第12回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回は「2018年の実施状況」「2019年の実施計画(案)」「検定実施機関の認定」「検定実施機関への感謝状の贈呈」」という4つの議題について、議論が交わされました。
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(テレコム・フォーラム2019年2月号)
第11回
2017年11月24日に、第11回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の議案は「電話応対技能検定の実施状況」「電話応対技能検定の実施計画」「電話応対技能検定実施機関の認定」「電話応対技能検定実施機関の表彰」「電話応対技能検定専門委員会委員の委嘱」についてでした。今後の電話応対教育充実に向けた議論が交わされました。
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(テレコム・フォーラム2018年2月号)
第10回
2016年11月25日に、第10回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の議案は「電話応対技能検定の実施状況」「電話応対技能検定実施計画」「検定実施機関の認定」「検定実施機関への感謝状の贈呈」についてでした。電話応対技能検定のさらなる拡大に向けて、熱のある議論が繰り広げられました。
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(テレコム・フォーラム2017年2月号)
第9回
2015年11月20日に、第9回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の議案は「電話応対技能検定の実施状況」「電話応対技能検定実施計画」「検定実施機関への感謝状の贈呈」などについてでしたが、電話応対技能検定をより拡大させるために熱のこもった議論が繰り広げられました。
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(テレコム・フォーラム2016年2月号)
第8回
2014年11月28日に、第8回電話応対技能検定委員会を開催しました。
今回の議案は「電話応対技能検定の実施状況報告」「電話応対技能検定実施計画について」「検定実施機関の認定などについて」「検定実施機関への感謝状の贈呈について」の4つでした。電話応対技能検定をより拡大させるために熱のこもった議論が繰り広げられました。
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(テレコム・フォーラム2015年2月号)
第7回
2013年11月29日に、第7回電話応対技能検定委員会を開催しました。
「電話応対技能検定の実施状況報告」「電話応対技能検定実施計画について」「電話応対技能検定実施機関の認定及び認定返上について」という3つの議案について、議論が行われました。
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(テレコム・フォーラム2014年2月号)
第6回
2012年12月4日に、第6回電話応対技能検定委員会を開催しました。
新任の資宗克行委員の紹介、あいさつに続いて、「電話応対技能検定の実施状況」「電話応対技能検定実施計画(案)」「電話応対技能検定実施機関の認定及び認定取り消し」という3つの議案について、議論が行われました。
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(テレコム・フォーラム2013年2月号)
第5回
2011年12月2日に、第5回電話応対技能検定委員会を開催しました。
「電話応対技能検定実施機関の認定及び認定取り消しについて」「電話応対技能検定専門委員の委嘱について」「電話応対技能検定の実施状況報告」「電話応対技能検定委員会規定について」「若者へのコミュニケーション実態アンケート調査」という、5つの議案について、審議が行われました。
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(テレコム・フォーラム2012年2月号)
第4回
2010年12月3日に、第4回電話応対技能検定委員会を開催しました。
「電話応対技能検定の実施状況報告」「利用者部会におけるアンケート調査結果の報告」「電話応対技能検定実施機関の認定及び認定取り消し」「電話応対技能検定実施要領の改訂」という4つの議案について、議論が行われました。
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(テレコム・フォーラム2011年2月号)
第3回
2009年12月4日に、第3回電話応対技能検定委員会を開催しました。
新任の菱沼千明委員の紹介で始まった委員会はこの1年の検定実施状況の報告に続き、「検定実施機関」「実施要領の改訂」「専門部会の設置」など3つの議案について、議論が行われました。
また、検定の今後のあり方や検定をめぐる現在の社会状況などについても活発な意見が交わされました。
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(テレコム・フォーラム2010年2月号)
第2回
2008年12月19日に、第2回電話応対技能検定委員会を開催しました。「電話応対技能検定料」「類似資格の統合」「認定を行う実施機関」「検定の実施要領の改訂」という、4つの議案について、議論が行われました。
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(テレコム・フォーラム2009年2月号)
第1回
2007年12月21日(金)にパレスホテルにおいて、第1回電話応対技能検定委員会を開催しました。各委員から「電話応対技能検定」創設に向けて建設的な意見が出され、その模様がテレコム・フォーラムの特別取材として記事になりました。詳細な内容については、PDFをダウンロードしてください。
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(テレコム・フォーラム2008年2月号)
電話応対技能検定 専門委員会の設置について
「電話応対技能検定委員会」の運営を円滑にするため、この委員会の内部組織として、「専門委員会」を下記により設置し、次の候補者を電話応対技能検定専門委員会の委員として委嘱します。
名称
電話応対技能検定専門委員会
専門委員会の構成
(公財)日本電信電話ユーザ協会及び有識者をもって構成します。
この委員会には、議案に応じて別途「専門部会」を設置することができ、専門部会へは委員の同意により部員の追加を認めるものとします。
専門委員会の業務
1.電話応対技能検定委員会に付議する事項の検討
・認定証の名称・様式等
・認定に必要な授業科目及び時間数等
・前号の授業及び認定を行う訓練校等
・認定の為の検定料等
・その他前各号に付帯する事項
2.指導者級養成講座の実施について
・講座の実施について
・試験問題の作成
・試験の実施について
3.電話応対技能検定の実施について
・試験問題の作成
・試験の実施について
専門委員長の職務
委員長は委員会を代表し、委員会開催時の議長を務める。 委員長及び委員の委嘱期間は2年とし、再委嘱をさまたげない。 (公財)日本電信電話ユーザ協会 本部事務局 敬称略 委員50音順 委員長 稲葉 一人 いなば法律事務所 弁護士 委員 岩野 敬一郎 株式会社アクシア 委員 上野 恵美子 税務研究会 委員 侭田 達男 (公財)日本電信電話ユーザ協会 委員 横山 達也 (株)NTTドコモ
委員長不在の時は、他の委員の互選により選出された委員にて、その職務を代行します。
専門委員長等の委嘱期間
専門委員会事務局
また、次の候補者を電話応対技能検定専門委員会の委員として委嘱します。「電話応対技能検定専門委員会」委員名簿
元中京大学法科大学院教授
元大阪地方裁判所判事 元法務省検事
代表取締役社長
出版局
編集者
専務理事